有給休暇・保存年休制度

最大で年間２０日の有給休暇が付与され、各職場で積極的な取得を呼び掛けています。そして、家族の用事や通院などのシーンで、より使いやすくするために、半日単位での取得もできるようになりました。
使いきれなかった分も保存年休として積み立てられ、万が一の病気等への備えとなっています。

加算休暇制度

所定の休日とは別に、年間で１０日の加算休暇が与えられます。
２０１６年の制度導入時には年間５日でしたが、その後も休暇を利用する社員の声を反映し、日数を増やし続けています。
存分に休暇を楽しむことで、心身ともにリフレッシュして働くことができています。

産前・産後休暇制度

妊娠中や出産した女性社員の健康を適切に守るため、産前６週間、産後８週間の休暇制度があります。
休暇中は健康保険や厚生年金等の保険料が免除されるほか、国の制度により給付金が支給されるため、安心して休むことができます。
当社の産前・産後休暇の取得率は１００％となっています。

育児休職制度

産後休暇が終了し、他に子どもの面倒を見る人がいない、保育園に入れなかったという場合は、育児休職制度を利用することができます。
期間は子どもが１歳になる前までとなりますが、保育園に入園できない場合は、最長で２歳まで延長することができます。
男性の取得や、夫婦での取得も可能であるほか、産前・産後休暇と同様に給付金の支給もあります。

介護休職制度

同居しているか、扶養しているかどうかを問わず、介護が必要な家族がいる場合は介護休職制度により、家族のサポートに専念することができます。
介護対象者１名につき最大９３日までとなり、休職中には国から給付金が支給されます。
高齢化が進むにつれて、社内でも介護への支援のニーズは年々高まってきています。

慶弔休暇制度

社員あるいは家族の冠婚葬祭等に参加できるように、それぞれのライフステージに合わせた休暇制度を用意しています。
結婚、出産、忌引のほかにも、罹災休暇や裁判員休暇等もあり、実に多くの場面で有効に活用されています。
新型コロナウイルス感染防止に柔軟に対応できるように新たな休暇も制定し、社員が働きやすい環境を整えています。

メンター制度

社内で実施する研修は技術力アップや品質向上を目的として行うのに対し、不安で一杯の新入社員が”仕事中に聞きづらいこと”や”悩み”などを先輩社員に気軽に相談でき、心理面でサポートできるように「メンター制度」を用意しています。
メンター（＝相談役）となるのは、入社数年の若手社員ですので、自分が体験してきたことや入社時に感じたことを活かし、親身になって適切なアドバイスをしてくれます。